仮想通貨で家を買った低年収リーマンの投資ブログ

年収300万円のサラリーマンが投資に挑戦。仮想通貨で資産が数倍になったので家を買ったりしてます。日々の投資録とお金の話をちらほら。

【必読】仮想通貨に興味はあるけど、始めようか悩んでいるあなたへ

「Ledger Nano S」を最も安全かつ安く購入できる方法

いまだ解決しないコインチェック事件。XEMの弁済もさることながら、仮想通貨の売買・出金もいまだ制限が解除される兆しがなく、僕の仮想通貨資産もいくらか凍結された状態が続いています。

その反省を受けて、ようやくハードウェアウォレット「Ledger Nano S」を導入しました。これで仮想通貨取引所のウォレットに仮想通貨を置いておくよりも、安全に自分の仮想通貨を保管できるようになります。

※コインチェックはXEMをホットウォレット(オンライン上に保管されるウォレット)に保管した状態で盗まれましたが、Ledger Nano Sのようなハードウェアウォレットはオフライン環境で仮想通貨を保管する「コールドウォレット」に該当します。より安全性が高いと言われています。

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しかし、このLedger Nano S、ハードウェアウォレットでは最も売れている定番の商品であるものの、それがゆえに保管された仮想通貨を盗むための細工が仕込まれた中古品を掴まされる事件も出てきています。

Ledger Nano Sは下記のようにAmazonでも購入できるのですが、Ledgerの正規代理店ではないユーザーによる出品もあり、細工品を掴まされるリスクがあるため要注意です。

確かにAmazonで購入するのは便利なのですが、そういったリスクもある上、実はけっこう割高であることも否めません。

Ledger Nano S自体それなりのお値段がするものなので、ここも結構大きなポイントなんですけどねぇ。。

 

今回は、実際に僕も実践した「Ledger Nano Sを最も安全かつ安価に買うための方法」についてまとめます。

手順に従えば決して難しくはないので、コインチェックの二の舞(GOX)を踏みたくないと考えるあなたは、ぜひ実践してみてください。

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有名人が広告塔になっている投資案件は詐欺率高いので要注意

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色々と投資をやっていると、どこかのタイミングで芸能人やお笑い芸人がPRしている投資案件に出会うことがあります。

最近だと、「Gacktが仮想通貨ビジネスに参入!」と話題になった仮想通貨ICO案件「SPINDLE」(参考記事:Gacktが仮想通貨ICOに参画「SPINDLE」の評判が怪しい件)が話題になりました。

 

しかし、基本的に有名人を前面に押し出してプロモーションしている投資案件は詐欺の可能性が高いので、くれぐれも注意しましょう。

上記のSPINDLEもGackt自身がブログ等で案件の宣伝を行っており、プロモーションの仕方が「事業よりもGackt」という印象でした。

案の定、SPINDLEは詐欺の疑いが濃厚&政府無許可でのICOに対する違法性が濃厚すぎて、投資資金が集まらないまま日本向けICOは終了。今は国外居住者向けに販売を行っていますが、さあどうなるやら…。

そして、今日も米俳優のスティーブン・セガールが「Bitcoiin2Gen」なる新しい仮想通貨のブランド大使になったそうで、仮想通貨ニュースメディアCointelegraphからも糞コイン呼ばわりされるような香ばしい案件がまた一つ出来上がったとのことです。

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仮想通貨参入企業が激増。なのにまだ仮想通貨を怪しいと思ってるの?

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「仮想通貨ってねずみ講じゃないの?」「あんなん詐欺でしょ?」「国が発行してないとか怖いでしょ」なんて声はいまだによく聞こえます。

もし、あなたも「仮想通貨は怪しい」と考えているのならば、一つ覚えて頂きたい知識があります。

 

【保存版】大混戦模様の仮想通貨業界全覧——新規参入は「100社待ち」とも | BUSINESS INSIDER JAPAN

上記の記事の通り、仮想通貨事業に参入する企業は後を絶たず、仮想通貨市場の取引高も世界的に増加し続けている、ということです。

メガバンク、LINE、メルカリ、サイバーエージェントなどが参入の準備を進めている。強力なプレーヤーの参入で、業界の地図が大きく変わる可能性がある。金融庁による交換業者の審査は現在、「100社待ち」とも言われている。

今日も熊本の電気事業者である熊本電力が、発電の余剰電力で仮想通貨マイニング(取引処理を行ってコインを手に入れる行為)事業をスタートするという記事が公開されていました。

また、以前からみずほ銀行などの国内複数の銀行が手を組んで「Jコイン」という独自の仮想通貨を開発していたり、東京三菱UFJ銀行は同様の枠組みの「MUFGコイン」を開発中です。

 

日本は仮想通貨に前向きな国の一つですが、海外でも仮想通貨の話題には事欠きません。

例えば、「価値のインターネット」の実現を目指すリップルは、世界各国の大手銀行で国際送金システムへの導入テストが行われており、現在国際送金で活用されているSWIFTの不便な仕組みを代替し、より安価かつ高速な送金が実現されようとしています。

※参考記事:「「XRPの価格は今後ほぼ確実に上がる!」と言える理由」「リップルがアメックスに採用、XRP高騰中!

そしてエストニアやベネズエラでは、なんと政府が独自の仮想通貨を発行する計画を発表しており、仮想通貨界隈で大きく注目されています。

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ビットコイン現物ボラティリティ(値動き幅)はドル円FXの10倍以上

先日、件名通りのツイートを見かけて思わず「えっマジかよ…」となりました。

確かにビットコインを始めとした仮想通貨のボラティリティ(値動き幅)はとてつもないですが、実際のところどうなのかを調査してみました。

まずは以下のグラフをご覧ください。青グラフがBTC/USD、黄色グラフがJPY/USDのボラティリティを表したものです。

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どうですか、ビットコインの値動きが大きすぎて(毎日3%~7.5%ほどを推移)、JPY/USDのグラフが横ばいに見えてしまいますね。

昨日18年2月17日の数値を見てみると、なんとBTC/USDは7.41%、JPY/USDは0.54%と、約13.7倍もの開きがあります。

つまり、ビットコイン現物の売買は、確かにドル円をレバレッジ10倍でFX取引するよりも激しいボラティリティを有しているのです。

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中古物件を買って契約と所有権移転登記を自分で行う方法

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先日、大家さんと直接売買で新しい物件を購入しました!これで3棟目の投資用物件となります(まだ物件一覧更新できてなかった)。

今回はせっかくだからと、仲間にそそのかされた?こともあり、仲介や司法書士をかまさず自分で直接売買契約の締結から所有権移転登記まで行い、費用を浮かせてきました。

 

例のごとく100万円以下の格安物件ではありますが、仲介手数料と司法書士報酬を考えたら、だいたい8万円くらいの節約にはなったと思います。

作業時間はせいぜい丸4日程度だったので、日給2万円の仕事と考えたら悪くありません。今回は売買契約も登記申請も初めてだったため時間が掛かりましたが、今後は大きく作業時間を短縮できるでしょう。

確かに作業自体は少し大変なところもありますが(契約書の作成はある程度の専門知識も必要)、「自分でやってやろう!」というのもなかなか良い選択肢かもしれません。

それに、契約手続きは仲介業者に任せたとしても、所有権移転登記は司法書士に任せずに自分で行うことは決して難しくはないので、購入諸費用を浮かせたいあなたは検討してみてはいかがでしょうか。

 

というわけで、売買契約のコツから所有権移転登記申請の流れまでを、この記事で簡単にまとめて解説しておきます。

※住宅ローンを組むなどで抵当権・根抵当権を設定する必要がある場合は、自分で契約や登記申請を行うことが原則不可能なのでご注意を(銀行が絡むので)。

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